「人材開発」及び「組織変革」のためのソフトとハードの両面から有効なソリューションを、埼玉県「彩の国」から教育研修のプロデュースを通してクライアントの皆さまに提供しています。  

　熊谷経営労務研究所は、「現物」「現実」「現場」の3現主義に立ち、クライアントの皆さまの人材開発を支援する有効なソリューションを、「採用・選抜・昇進の人材アセスメントから内部教育研修のプロデュース、労働社会保険の手続代行サービス」の形でご提供し続けています。

　クライアントの皆さまから実際に相談された雇用・人事問題や経営の諸課題について、コンサルティングで経験した、現実に起きている現場の諸問題に対し、現物的に講じた処置を教育研修のプログラムのケースメソッド／スタディとして活用しています。

 また、クライアントの皆さまのアンケートやヒアリングで収集したコンピテンシー情報を体系化し、ユニークな教育研修の手法KAMを開発しました。 

 　中途採用者の職務適性の評価

　新卒採用と異なり中途採用は即戦力が強く求められています。求人応募者に求められる職務遂行能力があるのか、熊谷経営労務研究所はクライアントをサポートするため職務適性の人材アセスメントを実施しています。

　特に人材斡旋会社の紹介で課長・部長クラスの人材を採用する場合には、当研究所の適性検査をお奨めしています。

　履歴書、職務経歴書、面接だけでは、求めている職能があるか適性評価はできません。

新卒者は取組む態度が真摯では意欲があれば、内部で教育訓練をすればよいのですが、中途採用者は職業に取組む姿勢のほかに職務能力の適性評価が不可欠になります。 

　応募者が培った職務経歴のキャリアが現存しているのか、クライアントの求めている職務能力があるかは書類や面接では判断できない次元の話になります。

　人を見る目は経営者の方は養われています。これは人柄や性格、仕事に取組む姿勢を見ることであり、履歴書に記載された職務能力が果たして備わっているのかを見抜くことではありません。

　　このソリューションとして当研究所ではコンピテンシーに基づいたKAMモデルを活用し、実際に応募者がキャリアに基づいた職能が現存するか、クライアントの職能とマッチングするかの簡易適性検査を実施しています。

　職能適性検査のデータは、採用を決定する際の極めて有効な補助資料になります。

　KAMアセスメントを取入れた教育研修の内製化のプロデュース

　　職務遂行する能力について、コンサルティング経験を活かしヒアリングやアンケートで集めた豊富なコンピテンシー情報から、独自の基準モデルを作成し研修用のアセスメント手法を開発しました。

　人材アセスメントの技法を凝縮し、コンピテンシーモデルから職務遂行能力と能力要件を考察する、クライアントの内部教育研修用に開発したものが、KAM（KUMAKEN　ASSESSMENTMETHOD）のアセスメント手法です。

　コンピテンシーモデルから職務の状況を設定し、設問方式で被評価者の選択するACTIONから適性を判定するプログラムです。

　KAMの設問方式のセルフ・アセスメントは、クライアントの皆さまのキャリア形成を促し教育研修の内製化を支援するためのものです。このプログラムをベースにクライアントの皆さまの教育研修の体系化を図っています。

　設問にクライアントの職能要件を追加・修正などカスタマイズすることで、目標管理制度や人事効果に連動することも可能になっています。

　KAMをベースに熊谷経営労務研究所は、クライアントの皆さまの内部研修をプロデュースしています。その他独自の教育研修及びコーチングのプログラムも用意しています。

　教育研修のプログラムは「職務を遂行する能力を知る」こと 

　人材開発は、社員職員の一人一人が現在の職務遂行の適性能力を正しく把握することから出発します。スタート地点がわかれば、成長進歩は自ずとわかることになります。

　教育研修の前提条件として、まずは自分自身の職務能力を知ることが先決だと当研究所は考えています。

　これからのキャリア形成や人材開発は、仕事・業務のクラスターで「することができる／できた」の切口ではなく、職務遂行能力で「強い／弱い」の判定が極めて重要な要素になります。

　仕事を成し遂げ業績が向上したのはout−putの結果のであり、判断処理する内部プロセスが職務遂行能力だからです。好業績を維持継続したり、目標未達成の取組には、内部の職務遂行能力の改善することが不可欠になります。

　一般には、職務遂行能力要件や職能資格制度などで職務能力は次のように規定されています。

　例えば営業職主任　―電話対応における問題点を把握し、改善策を工夫する力、業務に関する問題点について部門方針に基づき応用判断できる・・・―　などの記述

　この規定の文言は抽象的すぎ訓練を受けないと適性評価は無理なので、現状は人事考課の査定は業績中心・上司の主観評価になっています。教育研修との連動は殆んどないと云って過言ではありません。

　KAMアセスメントは、職務遂行能力及び職務要件について、自然に学習することができます。

　「組織活性化と変革」ニーズを取入れた団体職員研修

　本格的ま地方分権の時代を迎え、自治体を取巻く社会環境の激しい変化に対応するため、自治体及び団体職員を対象にした研修は斬新かつ的確なものが求められています。

　また、無駄の排除でスリム化、効率化の追求、住民CS強化などでコストパフォーマンスを重視しながら、環境変化に適応し自治体行政に取組まなければなりません。

　このような研修ニーズのお応えし、「組織活性化と変革」の講師派遣用の教育研修プログラムを用意しています。人材アセスメントを採り入れた画期的なプログラム構成にしています。

　複合型が特徴　「売上利益UP」の支援

　熊谷経営労務研究所の営業能力の適性評価+教育研修+OJTコーチングの技術を複合した「売上利益UP」のコースは実践的なシステムプランです。

　営業コンサルティングの実績経験を活かし、具体的な成果として売上利益の改善を目的とし、営業基本から技術の応用までをコース別にシステム化し独自のプログラムで構成しています。

　売上利益の改善には、組織の制度・システムの変更、商品の見直しなど様々な切口がありますが、営業員の意識・行動改革とパワーUPに的を絞ったものです。

　ITの進化発展にともない、営業コンサルティングの軸を提案型営業からプロセス型にシフトし、特にピンポイント型の初動プロセスを極めて重視しています。

　営業は初動プロセスで80%が決まる、これが当研究所が導き出した答えです。

　�T 主なサービス内容

　�U　教育研修」及び講師派遣

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 「営業能力」無料適性診断

　　　熊谷経営労務研究所を短時間のアドバイザーとしても利用ください。

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　　「助成金」の活用申請は、熊谷経営労務研究所にお任せください。

　労働社会保険の手続代行　　　　　

 　助成金の申請代行

　「職務能力」無料診断中 

　「労務管理」専門のKUMAKEN

　「採用」「昇進・異動」「能力開発」「教育訓練」「退職」まで一貫し、労務管理の代行業務を承っています。

　紛争を未然に防止するため就業規則の変更・作成、社員のモラルやモチベーションを向上させる人事制度、能力開発の研修などクライントの皆さまをサポートするため多くのメニューを取り揃えています。

　平成２２年４月１日から改正労働基準法が施行されます。時間単位年休の取得には労使協定の締結と就業規則の変更が必要になります。 　　　　　　→　改正労働基準法はこちらから

「人材開発の専門スタッフ」として、アウトソーシング

  　「人財」とは、今の時点で「何ができるのか」の正味現存の価値のことです。学歴、資格、実績、経験etcのストックの簿価値ではあり得ません。経年変化により能力は摩耗・減耗していることを思慮すれば、求める職務能力があるかの判断には現存の正味価値を知ることが必要不可欠になります。

　最近の企業会計原則で固定資産の価値を時価評価する概念と全く同じことです。定期的に棚卸を実施し人的資産の現存価値を知ることは重要なことです。

  「職務能力適性」は簡易型測定診断（KAM）をご利用ください。

　 「労務管理」「人材開発」に関することは、すべてkumakenにご相談ください。→　お問合せ

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 「OJT」コーチングは、人材開発専門の熊谷経営労務研究所にご用命ください。

　OJTによるコ―チングは「人材開発」には最も適した手法なのですが、業務を精通し、能力を評価する専門知識・技能、アセッサー技術、マネジメント能力、指導技術などを習得しているコーチがいないので定着していません。

　企業で管理職の経験がないと組織勘がなくコーチとしては務まりません。コンサルティング領域に実践的な指導力を求めたのがコ―チングになります。 

　営業職コーチング 　 　　　

　管理職のコーチング 　　　　

　 会議のコーチング 　　　　　　　

　 kumakenは、専門家を派遣コーチとして登録し、クライアントの皆さまのニーズにお応えするよう研修会を開き、コーチの「能力開発」に努めています。

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  「３現主義」で、皆さまの事業をサポートいたします。　

　経営課題は表面に現れ顕在したものから、未だ水面下に隠れている潜在まで多く存在し階層化されています。現場での下層レベルで発生した事象でも、複雑に絡み合い実は根源が上層レベルに起因するケースもあります。企業や組織で発生する課題は、互いに広範囲で共鳴しています。

 「現場」で起こった小さな問題は実は経営レベルの重要な問題である場合もあります。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　営業CONSULTING　→　詳しくはこちら 

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　経営CONSULTING　→　詳しくはこちら

 「現実」を勘案しない計画は画餅に終えます。　

　kumakenは「バランス」経営を推奨しています。

 　　　「解決・改善策」は実際に適用した「現物」ソリューションを使います。

　現在、無料で「営業能力」の簡易診断中　→　「営業能力」適性

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　職能適性及び職務能力診断は、中途採用・新任配属と人材能力の棚卸し等に利用します。 熊谷経営労務研究所では、コンピテンシーモデルからKUMAKEN　ASEESSMENT　METHOD（略称KAM）を開発し診断しています。

　　　職務遂行能力の現存価値は　→　こちらから

　　　職務遂行能力の適性は　　　　→　こちらから

　　　KAM方式の無料簡易診断を実施中　→　無料適性診断

　職務に適しているか心理や性格を検査するではなく、被評価者の職務能力を具体的に採点するもので、人事に活用します。

 「中途採用・新任者」には、職歴と資質が新たな職場での職務とマッチングするかを診断します。

人事考課制度には、与えられた目標に対する実績評価のほかに、「職務能力の評価を反映する」職務能力診断制度の導入を推奨しています。

　熊谷経営労務研究所のスタンスは、人材能力はストックでは評価しない、フローの現存価値で見ています。職務遂行能力と業績は比例関係を示しますが、例外もあります。

　その例外を救済する方法が、「職務能力診断」制度で、特に業績が数字で表れる部署には、適用すべき制度なのです。

　反りが合わない営業員が上司の採点通りの評価なら問題ないのですが、ノルマ達成の営業員より優れた職務遂行能力があればどうなるのでしょうか。

　飛車角を歩として扱い、本来の価値として使用してないことになります。

組織間の移動がない企業では、特に人的資源の無駄使いが起こりやすい傾向になります。

中小企業では総務人事系に人材を配置しているところが少ないので、やはり制度を創設すべきです。 

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　熊谷経営労務研究所では、クライアントの皆さまのご要求に基づき、付帯サービスとして「新事業の評価」など様々な調査研究を行っています。

　　付帯サービスの設備機器の調査研究は、市場の実態調査及び購入仕様書と予算作成を支援するものです。

　営業コンサルティングで培った経験に基づいたサービスです。

　各メーカはライバルと比較し遜色がないように機能を横並びにし、差別化できないように工夫しているので、商品の本質がつかめなくなりました。

　　クライアントの皆さまが安心安全で使用できるように、設備機器の問題点を市場調査で明らかにし、調査事実を客観的に分析評価し、購買判断しやすいように資料を作成いたします。

　調査研究の対象設備

　設備機器の性能、品質のグレード、技術面を市場調査するとともに、使用している顧客の生の声を吸い上げ、契約通りの性能を発揮しているか確認し評価いたします。

　設備機器については、組織内で技術の専門家が不在のクライアントの皆さまは知恵袋としてご活用ください。サブスタッフとしてのご利用でも結構です。

　調査研究の内容

　　熊谷経営労務研究所の市場調査費用は、クライアントの皆さまが検討しご購入されるよりメリットはあります。

　　　　商品購入+調査研究委託　＜　商品購入+検討事務経費

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